モバイルバッテリーのPSEマーク無しは販売禁止!捨て方はどうする?

外出先でのスマホの充電で利用されている方も多いモバイルバッテリーですが、2019年の2月1日より、モバイルバッテリーの販売に関して規制が強化されました。

具体的には、日本国内で販売されるモバイルバッテリーへの「PSEマーク」の表示の義務付けという内容です。

PSEマーク無しのモバイルバッテリーは販売店ではもちろん、メルカリなどのフリマでも売ることはできません。

そもそも「PSEマークって何?」

という方にもわかりやすく、PSEマークについて、表示マークや対象となる商品などをお伝えします。

また、新しいモバイルバッテリーに買い替えたいときに、特に注意したいのは、PESマーク無しのモバイルバッテリーの扱い方で、今回の規制で販売が禁止されています。

モバイルバッテリーの捨て方についても、安全な捨て方をお伝えしていきますので、是非参考にしていただければと思います。

 

モバイルバッテリーのPSEマーク表示が必須に!

引用元:impress Watch

 

モバイルバッテリーの中に入っている、リチウムイオン蓄電池(充電池)自体は電安法の対象ですが、今まではモバイルバッテリーとしてしまうことで、製品の一部とみなされ、規制の対象外とされていました。

ですが、ここ最近のモバイルバッテリーの発火・発熱事故が増えてきたことにより、今回のように規制強化されることになりました。

普段モバイルバッテリーを使っている人も、これまでPSEマークを気にしていなかった人も多いのではないでしょうか。

今回規制強化によってPSEマーク必須になったわけですが、そもそもPSEマークを知っていますか?

これからモバイルバッテリーを使う際、注意したいPSEマークについて確認していきましょう。

PSEマークとは?

電気安全用品法(電安法)と呼ばれる法律で、電気製品が原因の火災感電などから消費者守るためのものです。

日本国内で100Vのコンセントに差して使用する電気製品のほとんどが対象になっています。

電安法対象の品目は457品目あり、その中でPSEマークには2種類あります。

 

PSEマークの表示の種類や意味は?対象となる商品にはどんなものがある?

普段使っている電気製品にも表示されているPSEマーク。

ここでは、PSEマークの表示にはどんなものがあるのか、また対象となる商品は何かまとめてみました。

特定電気用品

ひし形のPSEマークは、電安法で指定された457品目のうちの、116品目が該当します。

主に、長時間利用子供高齢者用の製品、人体触れる製品が該当します。

コンセントや延長コードセット、電熱式または電動式おもちゃ、電気マッサージ器など身近な製品もたくさんあります。

 

それ以外の電気用品

特定電気用品以外のものには、このマークが付きます。

 

PSEマーク無しのモバイルバッテリーはフリマでも販売禁止に!

量販店などでは各社2月1日以降、PSEマークのないモバイルバッテリからの切り替えを行っていますが、個人で売買することのできる、「フリマ」や「オークション」でも販売は規制対象となります。

そこで、フリマサイトやネットオークション各社の対応状況をチェックしてみました。

 

メルカリ

規制が施工される数日前の1月29日に、お知らせに通知しています。

いつもご利用いただきありがとうございます。
モバイルバッテリーの取引についてのご案内です。経済産業省の発表にもありますとおり、2019年2月1日(金)以降は、PSEマークのないモバイルバッテリーは販売禁止(流通在庫を含む)となります。

https://jp-news.mercari.com/2019/01/29/mobile-battery/

 

ラクマ

楽天のフリマサイトであるラクマ(旧フリル)では、今回の規制に関して特に掲載されていませんでしたが、禁止出品物の中に以下の 記載がありました。


14)法令が定める規格・基準に適合していることが確認できない(PSCマーク、PSEマーク、PSTGマーク、PSLPGマーク、Eマークが貼付されていないなどの)商品


https://rakuma.rakuten.co.jp/guide/web/usage/terms/prohibited_item.html

 

ヤフオク!

Yahoo!のネットオークションやショッピングサイトでも、昨年の時点でお知らせとして掲載していて、PSEマークなしモバイルバッテリー出品・販売禁止としています。

参考: https://auctions.yahoo.co.jp/topic/notice/rule/post_2431/ (ヤフオク!)

 

これからモバイルバッテリーを購入する際に、PSEマークが付いていれば安全が問題なし!と思ってしまいますが、電安法自体は「自己宣言」とされていて、規定の検査確認を行い問題ないことが確認できている、つまり例え自主検査確認であってもPSEマークが表示できてしまう、ということも意味してしまいます。


そのため、輸入品などは技術基準が異なっている場合もあるため、注意が必要で、特にフリマやオークションでは、信頼できるメーカーのモバイルバッテリーであったり、販売元や、販売実績をよくチェックしてから選ぶことが大切です。

 

モバイルバッテリーの安全な捨て方は?

モバイルバッテリーの規制強化には、充電中や使用中に発火事故が多数出たことによるものです。

そのため、これまで問題なく使っていたものでもPSEマークない場合には、使用中止をおすすめします。

しかし、発火や発熱の事故が起こっている製品をどうやって捨てたら良いのか疑問に思いますよね!

ここでは、モバイルバッテリー安全捨て方についてまとめましたので、参考にしてみてください。

 

一般ゴミには出さない!

モバイルバッテリーの中に含まれるリチウムイオン電池には、発火の恐れがあるため、一般的には燃えるゴミはもちろん、燃えないゴミでも一般ゴミとして出すことはできません

ただ、各自治体によって対応方が異なるため、気になる場合は一度各自治体に問い合わせるかHPで確認してみるのがおすすめです。

 

家電量販店にもっていく

一般ゴミに出せないモバイルバッテリーですが、ルールに基づき、リサイクルするのが一番適切処分方法と言えます。

大手家電量販店では、不要なバッテリー処分できるリサイクルボックスを設置してあります。

リサイクルボックスには、回収してもらえるバッテリーの種類や注意事項などが記載してあるので、対象のモバイルバッテリーであれば無料処分できます。

 

携帯会社のショップに持っていく

大手携帯会社ショップでも、リサイクル回収を行っています。

家電量販店と違い、リサイクルボックスの設置ではなく対面回収してくれるので安心です。

しかし、携帯ショップはいつも混み合う傾向にあり、また購入したショップでないと処分してくれない場合があるので、ショップに行く前に事前問い合わせるのがおすすめです。

 

まとめ

スマホが普及した今、モバイルバッテリーも欠かせない人も多いと思います。

しかし、使い方や処分方法を誤ると発火や火災などの事故に繋がります。

規制強化によって義務付けられたPSEマークについての理解と使用の際の確認をしっかりしていきたいですね!

また、不要になったモバイルバッテリーがある場合は、そのまま放置せず、ルールに基づいて適切処分するようにしましょう。

最後まで、ご覧いただき、ありがとうございました。